間接材とは？直接材との違いと建設業でコスト削減する手順

公開: 2026-11-01 / 更新: 2026-11-09 ・ 読了 約6分

間接材とは、最終的な製品や建造物に直接組み込まれず、企業の業務運営や現場管理のために消費される資材・物品・サービスの総称です。建設業においては、生コンクリートや鉄筋などの直接材と異なり、現場の養生シート、工具類、安全保護具、事務用品などが該当し、購買プロセスの集約によって調達コストを5〜15%程度削減できる余地があります。

建設資材の価格高騰が続くなか、直接材の仕入れ値抑制だけでなく、これまで各現場の裁量に委ねられがちだった間接材の調達体制を見直す企業が増えています。本記事では、間接材の定義や分類、直接材との違いを整理した上で、調達コストを適正化するための具体的な手順と注意点を解説します。

間接材と直接材の違い

企業の調達・購買業務における資材は、大きく「直接材」と「間接材」の2つに分類されます。コスト管理を適切に行うには、両者の性質の違いを把握することが前提となります。

直接材の定義と具体例

直接材とは、完成品や構造物そのものを構成する原材料や部品のことです。製造業では製品の主原料、建設業では建物の躯体や基礎となる資材が該当します。

• 主な品目：生コンクリート、異形棒鋼、木材、構造用鋼材、配管パイプ、アスファルト合材
• 購買の特徴：工事ごとの設計図書や積算データに基づき、必要数量と仕様が厳密に指定されます。原価計算における「直接材料費」として計上され、調達の遅れは直接工期の遅延につながります。

間接材の定義と具体例

間接材とは、日々の業務運用、現場環境の維持、設備の保守管理などのために消費される物品やサービス全般を指します。完成した構造物には残りません。

• 主な品目：安全靴・ヘルメットなどの保護具、ブルーシート・マスキングテープなどの養生資材、電動工具の替刃、仮設照明、現場事務所の事務用品・通信費、重機の燃料費
• 購買の特徴：単価が数百円から数万円程度と比較的小口であり、品目数が膨大になります。工事別原価の「間接経費」や「一般管理費」として処理されるケースが多く、現場ごとの判断で購入される傾向があります。

建設業における間接材の分類

建設業の間接材は多岐にわたるため、管理の観点から以下の3つに大別して把握すると整理しやすくなります。

1. 現場作業資材・消耗品（MRO）

現場作業資材は、MRO（Maintenance, Repair, and Operations）とも呼ばれ、日々の施工作業や維持補修に欠かせない消耗品です。ビスやボルトなどの汎用金物、軍手、ウエス、接着剤、切断トイシなどが含まれます。頻繁に小口発注されるため、発注回数がかさみやすい特徴があります。

2. 安全衛生・仮設関連品

作業員の安全確保や現場環境の整備に必要な資材です。フルハーネス型安全帯、防塵マスク、バリケード、カラーコーン、仮設フェンスなどが該当します。法令遵守に関わるため、一定の品質基準を満たす必要があります。

3. バックオフィス・拠点運用費

現場事務所や本社で使用する事務用什器、コピー用紙、PC・通信機器、清掃用具、作業着のクリーニング代や各種レンタルサービスなどの間接的な役務です。

間接材コストの削減に向けた4つの手順

間接材のコスト削減は、単に安い資材へ切り替えるだけでなく、購買業務にかかる人件費や発注工数を削減する視点が欠かせません。実務では以下の4ステップで進めます。

ステップ1：現状の購買データの可視化

まずは過去1年間の間接材購買データを全社分集約します。各現場や部署が「どこから」「何を」「いくらで」「何個」購入しているかを洗い出します。

請求書や領収書を精査すると、同一の養生テープや防塵マスクを現場ごとに異なる販売店から異なる価格で購入している実態が明らかになるケースが一般的です。この段階で、購入額上位20%の品目が間接材総額の約80%を占めるという傾向を把握できます。

ステップ2：品目とサプライヤーの統廃合

洗い出したデータに基づき、重複している資材の仕様を統一し、発注先を集約します。たとえば、各現場が個別に指定していたブルーシートの厚みやサイズを2〜3種類に標準化し、取引サプライヤーを絞り込みます。サプライヤー側にもまとまった発注量を提示できるため、単価引き下げの交渉がしやすくなります。

企業の取引条件や下請法等の遵守については、公正な取引環境を確保するためにも中小企業庁が公開するガイドライン等を確認し、不当な減額要求にならないよう注意して進める必要があります。

ステップ3：電子購買システム（パンチアウト等）の導入

標準化した品目は、社内の電子購買システムやアスクル・モノタロウなどの法人向け購買プラットフォームに登録します。承認ワークフローをシステム化することで、現場担当者がカタログから選ぶだけで正規価格での発注が完了する仕組みを作ります。これにより、見積もり取得や伝票入力にかかる事務工数を大幅に削減できます。

ステップ4：定期的な価格検証と見直し運用の定着

間接材の価格体系は、市場動向や原油価格によって変動します。半年に1回、あるいは年1回のペースで購入実績データと市況を突合し、単価設定が妥当であるかを検証します。システム外で購入された例外購買（野良購買）が発生していないかをチェックすることも重要です。

間接材管理でよくある3つの失敗例

間接材の改善プロジェクトでは、現場の実情を考慮しない進め方によってトラブルが生じる事例が散見されます。代表的な失敗例を紹介します。

失敗例1：安さだけを優先して現場の作業効率を落とす

調達部門がコスト削減を急ぐあまり、価格の安さだけで消耗品を切り替えた結果、テープの粘着力が弱くて剥がれる、保護具の耐久性が低く交換頻度が増えるといったケースがあります。資材単価が10%下がっても、現場のやり直し作業で人件費が増加しては本末転倒です。仕様決定には現場責任者の確認を必須とするルール作りが必要です。

失敗例2：ルールが厳格すぎて小口現金の立て替えが増える

「すべての間接材は本社の承認システムを通すこと」と定めたものの、システム申請から納品までに3日以上かかる設定にしたため、緊急を要する現場が近隣のホームセンターで小口現金購入を多用してしまうケースです。現場の機動性を損なわないよう、「1万円以下の緊急調達は後日申請可」とするなどの柔軟なルール設計が求められます。

失敗例3：見直しが一度きりで終わり、元に戻ってしまう

プロジェクト発足時は全社でサプライヤー集約に取り組んだものの、担当部署の監視が緩むにつれて各現場が以前の出入り業者からの個別購入に戻ってしまうケースです。購買データを毎月モニタリングし、標準ルート外での発注割合を経営会議などで可視化し続ける仕組みが不可欠です。

間接材調達を見直す際の注意点

間接材のコスト見直しを行う際は、会計処理および法令の確認が欠かせません。購入した工具や什器の金額によっては、消耗品費として即時費用処理できず、工具器具備品として減価償却が必要になる場合があります。減価償却資産の判定基準や少額減価償却資産の特例については、国税庁の最新情報を確認するか、顧問税理士などの専門家へ相談してください。

また、単価交渉においては、資材の原材料費や配送コストの上昇分を適切に考慮し、サプライヤーと持続可能な協力関係を築く視点を持つことが安定調達につながります。

よくある質問

Q. 間接材と直接材の最も大きな違いは何ですか？

A. 完成した製品や構造物に直接組み込まれるかどうかが最大の違いです。建設業では、生コンクリートや鉄筋などの躯体材料が直接材となり、安全保護具、養生シート、工具、現場事務所の事務用品などが間接材に分類されます。

Q. 間接材のコスト削減はどの程度の効果が見込めますか？

A. 品目仕様の統一やサプライヤーの集約、電子購買システムの導入を行うことで、一般的に購入金額の5〜15%程度の削減余地があるとされています。また、発注伝票の処理や請求書照合にかかる間接工数の削減効果も期待できます。

Q. ホームセンターでの現場購入を減らすにはどうすればよいですか？

A. 必要な資材が翌朝までに届く電子調達カタログを整備し、現場ごとの発注権限を明確にすることが効果的です。ただし、突発的な不足に対応できるよう、一定金額以下の緊急購入枠を残すなど柔軟な運用が求められます。